宗旨・宗派と墓地購入

単にお墓を建てるといっても法要やご供養など宗教的な要素が多いのが現状です。 特に寺院墓地の場合、宗旨・宗派についての規定がある所が多く注意が必要です。 民営墓地の場合は、「経営主体」がお寺や宗教法人名になっていても、ほとんどが宗教についての規制はなく「宗教自由」となっています。

宗教自由（宗旨・宗派不問）

どんな宗教であってもよいものです。自分の宗教や宗派を変える必要はありません。

もちろん決まった信仰のない、「無宗教」の方もお申込いただけます。

政教分離という点から公営墓地はこのタイプですし、民営墓地もほとんどがそうです。

その霊園で仏教系の法要をする際には、購入者の宗派の住職を手配してくれるケ一スと霊園の住職が他宗派の方式で行ってくれるものとがあります．また仏教系以外の場合、霊園によってはお墓の場所や売り出しの数に制限が設けられていることがあります。

宗派不問

伝統的な仏教の宗派であればよいものです。この場合、檀家になる必要はなくても、法要は寺院や霊園の指定方式にのっとって行うことが条件になっています。チラシには法要についての記載が一切ありませんので、いちばん分かりにくいタイプです。自分の宗派のお経をあげてもらえない、懇意にしている住職を頼めないといったこともあるようです。

過去の宗旨・宗派不問

寺院墓地に多いタイプです。墓所購入前の宗派（仏教系の宗派）は問いませんが、購入後その墓地を経営するお寺の檀家になることが条件となっています。また､入壇料が必要となる場合もあります。一般的に寺墓地といわれますが、必ずしも墓地が境内にあるとは限りません。

檀家とはもともと仏教用語で「布施をする人」の意味で、お寺を守り支えていく立場にあるものをいいます｡ですから、お寺とは盆・暮れのごあいさつ など、それなりのおつき合いが必要となります。また、お葬式や法要などにも関係しますので、購入する際には墓地のことだけではなく、信頼できるお寺（住職）かどうかも考慮に入れる必要があります。

以上のように、宗教についての規定は寺院や霊園によってまちまちです｡
また、使用規定にはまぎらわしい表現が多いので隅々までよく読みましょう。
その際に、不明な点があったら、納得のいくまで確かめることが大切です。